保険料を安くする意外な「コツ」について解説
- ほけんイージー編集部
- 8月14日
- 読了時間: 6分
誰だって保険料は安いほうがいい、ということでこの記事では保険料を安くする具体的な方法とその際の注意点について解説します。
①安い保険会社をさがす
対面の保険よりネットの保険
総じて対面（営業職員や保険ショップなど）販売中心の保険会社よりネット販売中心の保険会社のほうが保険料は安い。対面中心だと営業職員のコストがかかる一方で、ネット販売では保険料で選ぶ人が多いからだ。
とにかく保険料を抑えたいという人は、具体的には、チューリッヒ生命、SBI生命、なないろ生命などを検討してみるといい。
ただし、ネット販売用の保険商品は保険料が安い分、商品性もシンプルなものが多い。充実した保障を安く、というわけにはいかない場合が多いので自分が求める保障が得られるか内容をよく確認しよう。
共済を選ぶ
厳密に言うと保険会社ではないが、共済はその性質上安価な保障を提供するところが多い。例えば都道府県民共済では、入院の保障に加え死亡保障も付いて月額2,000円というものもある。破格な掛け金（保険料）ではあるが60歳までしか加入できず、それ以降は掛け金は変わらないものの保障が下がるようになっていて、最終的には65歳で終わりになる。要は「定期タイプ」だから安いのだ。
②保障を下げる
保険金額を下げる
もっとも簡単な方法がこちら。保険は将来支払うであろう保険金の準備として保険料を集めているので、保険金額を下げればそれに見合う分だけ保険料も下がる。入院日額1万円の医療保険よりも日額5,000円の医療保険のほうが保険料は安くなるし、死亡保険金額1,000万円の保険よりも500万円のほうが安い。
特約を減らす
たいていの保険には各種特約が用意されていてある程度自由に付けたり外したりが可能になっている。営業職員からの提案には良かれと思って特約がたくさん付いていることもあるが、不要なものは外してもらうことで保険料は安くなる。
一方で特約は、「主契約の保障を補完する、充実させる」という役割があるため自分に必要な特約は何なのかよく吟味して選ぶことが大切。
③保険期間を短くする
保険期間が長くなればなるほど、保険会社としては保険金を支払う可能性が高くなるため、一般的に保険期間は短ければ短いほど保険料は安くなる。保険には大きく分けて「定期タイプ」と「終身タイプ」の二つがあるが、「終身タイプ」は死ぬまで保障が続く、という意味なので保険期間は長期になり保険料も相対的に高くなる。「定期タイプ」はある程度保険期間を自由に選択することができ、当然保険期間30年のものより保険期間10年のほうが安くなる。
「定期タイプ」の保険で注意しておきたいことは、保険期間終了後に自動で更新され、更新後は保険料が上がる点だ。おおよそ更新時の年齢で保険料が再計算されるため、高齢になってから更新するほど上がり幅も大きくなる。
最初から長期間加入することを考えるなら保険料が比較的低い若いうちに「終身タイプ」に入っておいたほうが一生涯で支払うトータルの保険料は安くなる場合もある。
④若いうちに加入する
保険は過去の統計データ、例えば「〇〇歳の人が亡くなる可能性はXX％」といったデータをもとに保険料を算出している。当然、年老いた人のほうが死亡のリスクも高くなるし病気になる可能性も高くなる。一方で年齢が若ければ死亡も病気のリスクも低くなるため保険料は低い。
前項で書いた通り「定期タイプ」の場合はいくら保険料の安い若いうちに加入しても更新時に保険料は上がってしまう。それに対して「終身タイプ」の保険であれば若いうちに加入した安い保険料を死ぬまで固定しておくことができるため恩恵も大きくなる。
⑤解約返戻金を減らす
低解約返戻金型
通常の保険に比べると解約返戻金が低く設定されている保険のこと。保険料払込が完了するまでの解約返戻金を抑えて、払込完了後に解約返戻金が支払保険料を超えるような貯蓄性の保険もある。
また医療保険では解約した時にそれまで払った保険料が戻るだけというタイプのものもある。
無解約返戻金型
保険期間を通して、完全に解約返戻金がない保険のことをいう。「掛け捨て」の保険は満期時に解約返戻金が無いものの保険期間の途中ではある程度解約返戻金があるためこれには当たらない（こちらの記事に詳述）。
通常の保険や低解約返戻金型に比べても保険料は安くなるが、注意点もある。解約返戻金は残高不足やクレカの利用停止などで、保険料が支払われなかった場合に解約返戻金から保険料を充当してくれるという機能もある。そのため無解約返戻金型の保険で保険料が支払えない状況が続くとすぐに失効してしまうので注意が必要。
【番外編】そもそも保険に入らない
保険料を下げる、という話ではないが、そもそも保険に入らなければ保険料を節約できるため番外編として保険に入らないという考え方も紹介する。
公的保障
特に日本は医療保険制度が充実しているため、高額療養費制度も含めて考えると多少病気をしたからといって、家計が傾くほど費用が掛かることは稀だ。ここからは理屈というよりそれぞれの考え方にはなるが、公的保障もあり多少の貯蓄もあるのであれば医療保険のような少額を保障する保険は入らないというのも選択肢の一つだ。
貯蓄
病気やケガの治療費であっても遺族への生活費であっても貯金が十分にあるのであればわざわざ保険に入る必要はない。ただ、治療費であれば数十万、数百万のレベルなので蓄えを持っている人も多いかもしれないが、遺族の生活費となると場合によっては数千万円になる。これだけの貯蓄がある人はそう多くはないし、「貯金は三角、保険は四角」というように貯金はどうしても時間がかかる。
よく「お金がないから保険は入らないでいいや」という人がいるが、お金がない人ほど万が一の際に困るはずなのでそういう人ほど保険には入るべきで、逆に手持ちのお金が十分にある人はそれほど保険に頼らなくて済むはずだ。
家族に頼る
よく保険の営業マンは「社会人になったんだから自分のことは自分で考えなきゃ」とか「経済的に自立すべき」といったことを言ってくるが、特に若いうち、独身のうちは病気やケガで困ったときに親族を頼ってもいいのではないか。親の立場でも子どもが病気やけがをした場合に治療費の支払いを拒むことはないのではないか。
まとめ
保険料を下げるためのコツをいくつか紹介してきたが、忘れてはならないものは「高いものには理由がある」ということ。保障を充実させたいと思えば当然それ相応の保険料が必要になってくるし、保険料を下げたいとなれば保障内容や保険期間を削らざるを得なくなる。安物買いの銭失い、という言葉があるように自分に必要な保障を吟味することが大切だ。
