結婚したら保険はどうする？後悔しない保険選びを解説
- ほけんイージー編集部
- 7月5日
- 読了時間: 6分
更新日：8月3日
結婚は人生の大きな転機であり、保険のことを考える大きなきっかけでもあります。独身時代とは異なるライフスタイルや責任が生じるため、将来設計を具体化するためにも、この機会にしっかりと保険について考えることが大切です。
結婚したら保険の見直しは必要か
本記事では、まだ子どもが産まれる前の想定で話を進めますが、保険の見直しが必要かどうかは、後述の通り「共働きか否か」で大きく変わってきます。結論から申し上げると、
共働きの場合：すぐに見直す必要はありません。
どちらかが専業主婦（主夫）の場合：パートナーの死亡保障を中心に見直ししましょう。
となります。
独身時代はご自身のことだけを考えていればよかったかもしれませんが、結婚すると配偶者、そして将来的に子どもが生まれた場合はその子どもの生活も守る責任が生じます。すぐに見直しをしなければならないというわけではありませんが、結婚をきっかけに将来に向けて保険の見直しを考えておくことは重要です。
お互いの保険の確認
結婚したら、まずはお互いがどのような保険に加入しているのか、その保障内容と保険料を共有し、把握することが大切です。
加入している保険の種類: 終身保険、定期保険、医療保険、がん保険、介護保険など。
保障額と保障期間: 万が一の際の死亡保障額や、入院日額、保障がいつまで続くのか。
特約の内容: 特定疾病特約、三大疾病特約、女性疾病特約、先進医療特約など。
保険料と払込期間: 毎月の保険料はいくらで、いつまで支払いが続くのか。
保険証券の確認: 保障内容の詳細が記載されています。不明点があれば保険会社に問い合わせましょう。
お互いの保険内容を把握することで、重複している保障がないか、逆に不足している保障がないかを確認できます。
タイプ別必要な保険
夫婦のライフスタイルや収入状況によって、必要な保険の種類や保障額は大きく異なります。主なタイプ別に見ていきましょう。
共働き夫婦の場合
共働き夫婦の場合、二人ともが収入を得ているため、片方に万が一のことがあっても、もう片方の収入で一定の生活は維持できる可能性があります。一方で、「生きているけど働けない」という状態になったときのことは考えておくべきです。どちらか一方が病気やけがで長期間働かない状態になった場合、休職する期間、収入が下がるのはもちろん、パートナーも看護や介護といったことで今まで通り働けなくなるケースもあります。
医療保険・がん保険: 夫婦それぞれが加入しておくべきです。どちらか一方が病気やケガで働けなくなった場合、収入が減少するリスクに備えます。特に、がんの治療は長期化したり高額になったりする可能性があるため、がん保険も検討すると良いでしょう。
就業不能保険（所得補償保険）: 夫婦それぞれが働けなくなった場合に、給与の一定割合を補償してくれる保険です。公的保障（傷病手当金など）でカバーしきれない部分を補うことで、生活水準の維持に役立ちます。
専業主婦（主夫）のいる夫婦の場合
片方が専業主婦（主夫）の場合、家事や育児を担う方が万が一の事態になった場合、残された配偶者は家事・育児の負担が増えるだけでなく、そのための費用（家事代行、ベビーシッターなど）が発生する可能性があります。また、専業主婦（主夫）に収入がない場合でも、その方がいなくなると残された家族の生活が成り立たなくなるリスクがあるため、保障は重要です。
医療保険・がん保険: 収入の有無にかかわらず、病気やケガのリスクは誰にでもあります。専業主婦（主夫）の方も、医療費の自己負担に備えて医療保険やがん保険への加入を検討しましょう。
死亡保険:
主に収入を得ている配偶者の場合: 収入の柱であるため、万が一のことがあった場合、残された専業主婦（主夫）と子どもの生活を支えるための、十分な死亡保障が必要です。住居費、生活費、子どもの教育費、将来の生活費などを考慮し、まとまった保障額を確保することが重要です。
専業主婦（主夫）の場合: 収入がないからといって死亡保険が不要というわけではありません。専業主婦（主夫）が亡くなった場合、残された配偶者は、これまで担っていた家事や育児の負担を補うための費用を捻出する必要が出てきます。また、精神的な負担も大きいため、残された家族が新たな生活を立て直すための費用として、ある程度の死亡保障を検討することをおすすめします。
女性は妊娠前に保険に入っておくとベター
女性の場合、妊娠を考えているのであれば、その前に医療保険や女性疾病特約への加入を検討することをおすすめします。
妊娠中や出産時に異常が見つかった場合、その後の医療保険の加入が制限されたり、特定の保障が受けられなかったりする可能性があります。
妊娠が判明してからでは加入できない、または保障の対象外となる可能性がある: 妊娠後に保険を検討しても、妊娠に関する保障が受けられないケースがほとんどです。
切迫早産や妊娠悪阻など、妊娠中のトラブルに備える: 入院や手術が必要になった場合の経済的負担を軽減できます。
帝王切開や吸引分娩など、異常分娩に備える: 通常分娩は保険の対象外ですが、異常分娩は医療行為とみなされ、保険が適用される場合があります。
後悔しない保険選びのためのポイント
①ライフステージの変化に合わせて見直す
結婚だけでなく、出産、子どもの独立、住宅購入、退職など、ライフステージの変化に応じて必要な保障は変わります。定期的に見直しの機会を設けましょう。
②将来のライフプランを具体的に描く
何歳で子どもが欲しいか、住宅は購入するか、老後はどのように過ごしたいかなど、具体的なライフプランを描くことで、必要な保障額や期間が見えてきます。
③公的保障制度を理解する
健康保険、厚生年金、遺族年金、傷病手当金など、公的な保障制度がどのような場合に、どのくらいの保障をしてくれるのかを理解した上で、不足する部分を民間の保険で補うという考え方が基本です。
④複数の保険商品を比較検討する
一つの保険会社だけでなく、複数の保険会社の資料を取り寄せたり、保険相談サービスを利用したりして、ご自身のニーズに合った最適なプランを見つけましょう。
⑤専門家のアドバイスも活用する
保険の知識がない方や、自分で判断するのが難しい場合は、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談するのも一つの手です。中立的な立場で、ご自身の状況に合わせたアドバイスを行ってくれる専門家を探しましょう。
結婚を機に、ご夫婦で将来について話し合い、お互いの価値観や希望を共有しながら、後悔のない保険選びを進めてください。
