三大疾病保険はいらない？がん・心筋梗塞・脳卒中に備えるべき人の特徴と不要論のカラクリ

　「三大疾病保険はもったいない」「入る必要はない」という意見を、ネットやSNSで目にしたことはありませんか？

　日本の公的医療保険には、医療費の自己負担を一定額に抑える「高額療養費制度」があるため、「わざわざ高い保険料を払ってまで三大疾病保険に入る必要はない」という主張（不要論）には一理あります。

　しかし、「医療費が安く済む＝保険が不要」と一括りに考えてしまうのは非常に危険です。なぜなら、三大疾病（がん・急性心筋梗塞・脳卒中）に罹患した際のリスクは、単なる「病院への支払い」だけではないからです。

　この記事では、三大疾病保険の不要論のカラクリを解き明かし、高額療養費制度を踏まえた現実的な必要性、そして「本当に備えるべき人の特徴」を分かりやすく解説します。

なぜ「三大疾病保険はいらない」と言われるのか？

　三大疾病保険の不要論の背景には、主に3つの根拠があります。まずは、なぜ「いらない」と言われるのか、そのカラクリを見ていきましょう。

① 日本には手厚い公的保障「高額療養費制度」があるから

　日本は「国民皆保険制度」をとっており、誰もが手厚い公的医療保険に加入しています。その中でも特に強力なのが「高額療養費制度」です。

　これにより、1ヶ月の医療費がどれだけ高額になっても、一般的な現役世代（年収約370万〜770万円）であれば、自己負担額は月約8万円〜9万円程度で済みます。

② 十分な貯蓄（生活防衛資金）があれば自己負担できるから

　「治療費が月8〜9万円で済むなら、数ヶ月〜1年分の生活費＋医療費として300万〜500万円ほどの貯蓄があれば、保険に頼らなくても自力で払える」という考え方です。貯蓄が十分に潤沢な人にとっては、保険料を払い続ける方が「損」になる可能性があります。

③ 昔の保険のイメージ（支払い条件が厳しくて使えない）が残っているから

　一昔前の三大疾病保険は、「急性心筋梗塞・脳卒中を発病し、60日以上所定の状態が継続した場合」といった、非常に厳しい給付条件が一般的でした。そのため、「入っていても実際に使えない、割に合わない」というイメージが今も根強く残っています。

高額療養費制度があっても三大疾病保険が「役に立つ」3つの理由

　公的保障が充実しているのは事実ですが、それでも三大疾病保険が役に立つ、あるいは必要とされるのはなぜでしょうか。そこには、高額療養費制度ではカバーできない「3つの現実」があります。

① 公的保険が使えない「全額自己負担」の費用がある

　高額療養費制度の対象になるのは、あくまで「保険診療が適用される医療費」のみです。以下の費用はすべて全額自己負担（対象外）となります。

• 差額ベッド代（個室や少人数部屋を希望・指定された場合：1日あたり数千円〜数万円）

• 入院中の食事代・日用品代

• 先進医療の技術料（がんの重粒子線治療など、数百万円かかるケースもある）

• 退院後の通院費やリハビリ費用（医療保険の入院保障だけでは足りない部分）

② 治療中・退院後の「収入減少」をカバーできる

　三大疾病、特に「脳卒中」などの場合、一命を取り留めても長期のリハビリが必要になり、以前のように働けなくなる（あるいは時短勤務になる）ケースが少なくありません。

　会社員であれば「傷病手当金」が最長1年6ヶ月支給されますが、支給額は給与の約3分の2に減ってしまいます。さらに、自営業やフリーランス（国民健康保険）には傷病手当金がありません。

　三大疾病保険の「一時金（まとまったまとまったお金）」は、この減ってしまった生活費を補填するために非常に重要な役割を果たします。

③ まとまった「一時金」は、治療方法の選択肢を広げてくれる

　診断された時点で100万円、200万円といったまとまった現金を受け取れると、お金の心配をせずに治療に専念できます。「セカンドオピニオンを求めて遠方の名医に診てもらう旅費」や「自由診療を選択する資金」など、医療の選択肢を圧倒的に広げることができます。

💡ここがポイント最近の三大疾病保険は、給付条件が劇的に緩和されています。「60日間の状態継続」ではなく、「1日以上の入院」や「所定の手術」で一時金が受け取れる商品が主流になっており、格段に使いやすくなっています。

3. あなたはどっち？三大疾病保険が「いらない人」vs「入るべき人」

　自分がどちらに該当するのか、以下の比較表でチェックしてみましょう。

判断基準	三大疾病保険が 【いらない人】	三大疾病保険に 【入るべき人】
貯蓄額	いつでも自由に使える貯蓄が300万円以上ある	貯蓄が300万円未満、または貯蓄を減らしたくない
働き方	会社員・公務員（傷病手当金や福利厚生が手厚い）	自営業・フリーランス（休職が即・収入途絶に繋がる）
家族・固定費	独身、または夫婦共働きで子供がいない	子供がいる、住宅ローンがある（世帯主）
他保険の加入状況	既に手厚いがん保険や医療保険に加入している	医療保険のみ、または最低限の死亡保障しか持っていない

🔍 いらない人の特徴まとめ

十分な貯蓄があり、もし働けなくなっても有給休暇や会社の傷病手当金で当面の生活が維持できる会社員の方は、三大疾病保険の優先度は低いです。その分の資金を投資や貯蓄に回した方が合理的と言えます。

🔍 入るべき人の特徴まとめ

特に自営業・フリーランスの方や、住宅ローン・教育費を抱えている世帯主の方は、万が一の際のリスクが大きいと言えます。医療費の支払い自体は何とかなっても、その後の「生活破綻」を防ぐために、一時金が出る三大疾病保険への加入をおすすめします。

後悔しないための三大疾病保険の選び方・3つのチェックポイント

　もし「自分には必要かも」と思ったら、商品を選ぶ際に必ず以下の3点を確認してください。

① 保障される「病気の範囲」の広さ

　商品によって、保障対象となる病気の定義が異なります。

• 狭いタイプ： がん・急性心筋梗塞・脳卒中

• 広いタイプ： がん・心疾患・脳血管疾患

　「心疾患」「脳血管疾患」と書かれている商品の方が、狭心症や脳動脈瘤など、より広い範囲の病気をカバーできるため安心です。

② 「給付条件」の厳しさ

　前述の通り、昔の「60日ルール」のような厳しい条件の商品ではなく、「入院を開始したら」「手術を受けたら」という、現代の短期入院・通院治療のトレンドに合った条件のものを選びましょう。

③ 「定期型」か「終身型」か

• 定期型（掛け捨て）： 保険料が安いが、一定期間（10年など）で満期を迎え、更新ごとに保険料が上がる。

• 終身型： 保険料は高めだが、一生涯保障が続き、保険料も途中で上がらない。

　「子供が独立するまでの20年間だけ手厚くしたい」なら定期型、「老後の医療費や生活費の備えとして一生持っておきたい」なら終身型が向いています。

まとめ

　ネット上の「三大疾病保険はいらない」という意見は、「高額療養費制度があるから、純粋な医療費だけなら貯蓄でカバーできる」という前提に基づいたものです。

　しかし、実際に三大疾病にかかったときには、差額ベッド代などの自己負担費用や、何より「収入が減る・途絶える」という大きなリスクが付きまといます。

• 自分の貯蓄額で、数ヶ月〜1年の収入減少に耐えられるか？

• 自営業など、公的保障が薄い働き方をしていないか？

　これらを一度冷静にシミュレーションし、自分にとっての「現実的な必要性」を判断してみてください。

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